ミストサウナとドライサウナは、温度・湿度・体感の仕組みがまったく異なるサウナです。
ドライサウナは高温（約80〜100℃）・低湿度（約10〜20%）で爽快感が強く、ミストサウナは低温（約40〜50℃）・高湿度（約90〜100%）で肌や髪に優しい
のが特徴です。開業や導入を検討する際は、ターゲット層や施設コンセプトに応じてどちらを選ぶかが重要になります。本記事では、両者の違いを詳しく比較し、サウナ開業時に押さえておくべき法規制や集客のポイントまで解説します。

ミストサウナとドライサウナの基本的な違い

温度と湿度の違い

サウナの種類を決定づける最大の要素が、温度と湿度の設定です。

種類	温度	湿度	特徴
ドライサウナ	80〜100℃	10〜20%	湿度が低く乾燥しているため、汗が出やすいように温度は高温に設定
ミストサウナ	40〜50℃	90〜100%	細かい霧状の温水を浴室内に噴霧 し、息苦しさが少ない

ウェットサウナ（ミストサウナ含む）は低温でも湿度が高いため、ドライサウナより短時間で深部体温が上昇しやすいという研究があります。たとえば、60℃のウェットサウナは91℃のドライサウナより早く深部体温が38℃に達することが報告されています（詳細は医学文献を参照）。
肌への熱伝導率が関係していて、肌表面が乾いているときよりも、濡れている状態だと熱を感じやすくなる
ため、低温でも十分に温まることができます。

体感と入浴体験の違い

日本で一般的に見られるサウナのタイプ
であるドライサウナは、高温の乾燥した空気で短時間に大量発汗を促します。
水風呂との温冷交代浴は日本のサウナ文化として定着しており、サウナ→水風呂→外気浴という一連の流れで「ととのう」体験を重視する利用者が多いのが特徴です。

一方、ミストサウナは
ドライサウナのような高温・低湿度の熱気による息苦しさが少なく、湿度が高いため肌や髪の毛の乾燥を抑えられるという特徴があります。高齢者や心臓への負担を気にする方、美容目的で利用する女性層にも選ばれやすい傾向があります。

スチームサウナとの違い

ミストサウナと混同されやすいのがスチームサウナです。
スチームサウナは水を沸騰させて発生した蒸気により浴室内を温める方法で、室内温度は40〜50℃、湿度はほぼ100%
となります。
多くの場合、蒸気は室内下部より吹き出し、サウナ室内が蒸気で満たされる構造となっています。ミストサウナは細かい霧状の温水を噴霧する仕組みで、温度がやや低めに保たれる点が異なります。

開業・導入時に知っておくべき設備と費用

家庭用ミストサウナの設備費用

家庭用ミストサウナには、電気式とガス式の2種類が存在します。
電気式はガス式に比べると設置費用は安価ですが、温まるまでに時間がかかります。設置方法によっても費用が変わります。

設置タイプ	本体費用の目安	特徴
簡易取付けユニット	5万円前後〜	工事不要で設置可能、賃貸でも導入しやすい
壁掛けタイプ	10万円〜15万円程度	熱源機が不要のものもあり、比較的手軽
天井埋め込みタイプ	20万円〜30万円程度	大規模な工事が必要、本格的なミスト体験が可能

※本体価格の目安。別途工事費が必要（2026年時点の相場）。機器の種類や設置条件により金額は大きく変動するため、専門業者への見積もり相談が不可欠です。

天井設置タイプを後付けしようとすると、本体価格と工事費を含めて30万円以上かかる大規模な工事が必要となることが多い
ため、新築時や浴室リフォーム時に導入を検討するのが現実的です。一方、
熱源機本体の価格＋工事費用で10万円〜30万円
が別途かかる場合もあるため、導入前に専門業者への見積もり相談が不可欠です。

ランニングコストの比較

ミストサウナの運転コストは、電気式とガス式で異なります。たとえば、
東京ガス製ガス式ミストサウナ『ミスティ』では30分の使用でランニングコストが約49円（税込）という例があります（メーカー公表値）。電気式の場合も同様に光熱費が発生しますが、具体的な金額は機器の種類、浴室の広さ、給湯器の仕様、各社のプランによって大きく変わるため、導入前に複数社から見積もりを取り、自施設の利用頻度や規模に応じたシミュレーションを行うことが重要です。なお、光熱費単価は年度により変動するため、最新の料金プランで再計算することを推奨します。

また、浴室の広さや給湯器の種類、各社のプランによって値段は大きく変わるため、導入前に複数社から見積もりを取り、自施設の利用頻度や規模に応じたシミュレーションを行うことが重要です。

商業用サウナの開業費用

個室サウナや小規模サウナ施設を開業する場合、
大規模な店舗より開業費用を抑えることができ、資金調達のハードルを下げられる
点がメリットです。ただし、設備の種類（ドライサウナ、ミストサウナ、薪サウナなど）や規模、内装のグレードにより費用は大きく変動します。

開業費用の具体的な金額は物件や自治体の基準により異なるため、ここでは断定を避けますが、設備投資や内装工事、水回り工事、消防設備などを含めた総額を事前に専門業者と相談し、見積もりを複数取得することをおすすめします。

サウナ開業に必要な許可と法規制（2026年時点）

公衆浴場法の営業許可

サウナを開業する場合、厚生労働省管轄の公衆浴場法に定められている構造設備基準や適正配置基準に基づいて設計・施工し、サウナ施設所在地を管轄する保健所長の許可を受ける必要
があります。
サウナ施設を営むには、保健所から公衆浴場法に基づく営業許可を得ることが必須
です。

公衆が利用する入浴施設である公衆浴場は、普通公衆浴場と特殊公衆浴場（その他の公衆浴場）の大きく２つに分けられます。普通公衆浴場は銭湯のことを指し、特殊公衆浴場はスーパー銭湯やスポーツジムのお風呂、サウナなどのことを指します。
サウナを営利目的で運営する場合は、この「その他の公衆浴場」に該当するため、必ず営業許可が必要
です。

自治体により構造設備基準や適正配置基準の運用が異なるため、
必ず設計段階から保健所の担当窓口へ足を運び、事前相談
することが不可欠です。
すでに温泉施設として開業している施設にサウナを新設したり、旅館を大幅にリニューアルして温泉を設置したりする場合、旅館業法の適用を受けているなどの理由で公衆浴場法が適用外になるケースもあります。

消防法・建築基準法の確認

個室サウナは、消防法上、建築基準法・都市計画法等の制限を受けます。サウナは火気を扱う施設であるため、消防設備（火災報知機、消火器など）の設置基準を満たす必要があります。また、建築基準法上の用途や構造によっては確認申請が必要になる場合もあります。

これらの法規制は自治体や消防署ごとに運用が異なるため、計画段階で管轄の消防署や建築指導課に事前相談し、必要な手続きを確認しておくことが重要です。無許可で営業した場合、
営業停止命令や罰則（6か月以下の拘禁刑または2万円以下の罰金）の対象
となるリスクがあります（公衆浴場法第8条、2026年時点）。

2026年度の法改正動向

2026年3月31日に施行された火災予防条例の改正により、個人が自己の居住の用に供する住宅で利用する簡易サウナ設備（テントサウナや6kW以下の電気ストーブを備えたバレルサウナなど）は、消防法上の届出が原則不要となりました（ただし、不特定の者が使用する場合や業として設置する場合は届出が必要）。また、公衆浴場法施行規則の改正により、個人の自宅利用に限り公衆浴場法の適用外となる見込みです。商用利用の場合は引き続き公衆浴場法の許可と消防法の届出が必要です（2026年時点）。

サウナブームを受けて自治体独自の条例が更新されているケースも多い
ため、最新の規制状況については必ず管轄の保健所に確認してください。

ミストサウナとドライサウナ、どちらを選ぶべきか

ターゲット層で選ぶ

開業時にどちらのサウナを導入するかは、想定する利用者層によって決まります。

• ドライサウナ向き：サウナ愛好家（サウナー）、20〜40代男性中心、「ととのう」体験を重視する層、水風呂との温冷交代浴を楽しみたい層
• ミストサウナ向き：高齢者、女性、美容・リラクゼーション目的の利用者、高温が苦手な初心者、ヒートショックのリスクを避けたい層

個室サウナは、近年の"サウナブーム"や健康志向の高まりを背景に、客層が幅広い点が大きなメリット
です。
ビジネスパーソンや女性ユーザーなど、ストレス解消とリラクゼーションを求める層が増えている
ことを考えると、ミストサウナを併設することで顧客層を広げる戦略も有効です。

施設コンセプトと収益モデルで選ぶ

コワーキングスペースを併設するサウナ施設（例：横浜スカイスパYOKOHAMAのKOOWORKなど）が登場しており、ビジネスパーソン向けの新たなモデルとして注目されています。またホテル施設でも、客室内にサウナを併設する事例が見られるようになっています。つまり、サウナに補完する集客装置を別途用意することが、今後サウナ経営の差別化につながる可能性があります。

プライベート空間であれば、防音や照明、アロマなどの演出にも力を入れられるため、高級感を演出しやすく、単価を高めることが可能
です。個室サウナでは、ミストサウナとドライサウナを選択制にすることで付加価値を高め、客単価アップにつなげている事例もあります。

株式会社RiBeQでは、サウナ施設の企画・設計から施工サポート、開業後の集客・運営まで一気通貫でサポートしています。あらゆるサウナを巡った知見をもとに、施設コンセプトやターゲット層に応じた最適なサウナタイプの選定をお手伝いできます。

サウナ開業後の集客と運営のポイント

Web集客とMEO対策

主にGoogleマップでの検索結果で上位表示されるようにすることで、問い合わせ促進を図る施策
がMEO対策です。
Googleで「●●（特定の地域名） プライベートサウナ（個室サウナ）」と検索していただくとわかりますが、基本の情報や口コミ表示のみとなっている施設も多く、最適化がされていない状況
であるため、早期に対策することで競合優位性を確保できます。

InstagramやTikTok、X（旧Twitter）等のSNSアカウントを活用して、自社の認知拡大や顧客獲得につなげる
ことも効果的です。「ととのう」体験やロウリュイベントの様子を動画や写真で発信することで、SNS映えを狙った拡散も期待できます。

ロウリュやアウフグースで差別化

サウナプロデュースでは、薬草ロウリュサウナやオートロウリュシステム
など、体験価値を高める仕掛けが重視されています。
15分間隔でのオートロウリュシステムにより、サウナストーンから立ち昇る濃密な蒸気があなたのサウナ体験をフィンランド基準のラグジュアリーへとアップグレード
する例もあります。

ドライサウナではロウリュやアウフグース（タオルなどを使って蒸気を送るパフォーマンス）が人気イベントとなっており、定期開催することでリピーター獲得につながります。一方、ミストサウナでは香りのアロマを取り入れたリラクゼーション演出が好まれる傾向にあります。

補助金・助成金の活用

サウナ施設の運営には専門スタッフの確保が重要であり、人材採用や雇用環境整備に関する助成金を活用することで人件費負担を軽減できます。
キャリアアップ助成金では、非正規雇用労働者の正社員転換や処遇改善に対して支援が受けられます。中小企業が重点支援対象者を正社員に転換した場合、1人当たり最大80万円（40万円×2期）の助成金が支給されます（重点支援対象者以外は1人当たり40万円）。さらに情報公表加算（1事業所あたり20万円）や正社員転換等制度を新規定する加算（1事業所あたり20万円）などを利用すると、より高額の支援を受けられる場合があります
（2026年時点）。詳細は厚生労働省の最新募集要項をご確認ください。

商工会議所や地方自治体で、創業支援や地域活性化のための補助金制度が用意されている場合
があります。
ただし、サウナ施設開業に直接適用できる補助金は自治体や年度により異なり、必ずしも全ての地域で利用できるわけではありません。補助金の有無や金額、申請条件は年度や自治体により変わるため、最新情報は各自治体の公式サイトや商工会議所に直接問い合わせて確認してください。

補助金や助成金の申請には事業計画書の提出や事業報告の義務があるため、募集要項をよく確認し、必要書類を準備することが重要です。補助金の有無や金額、申請条件は年度や自治体により変わるため、最新情報は各自治体の公式サイトや商工会議所に問い合わせてください。

よくある質問

ミストサウナとドライサウナ、初心者にはどちらがおすすめ？

初心者や高温が苦手な方にはミストサウナが向いています。温度が低く息苦しさが少ないため、無理なく長時間入ることができます。一方、「ととのう」体験を重視する方や、水風呂とのセットで楽しみたい方にはドライサウナがおすすめです。

家庭用ミストサウナは後付けできる？

賃貸や竣工済みの一軒家でも、ミストサウナの後付けは可能
です。簡易設置型や壁掛け型なら大規模な工事は不要ですが、天井埋め込み型を希望する場合はリフォーム工事が必要になります。
設置が可能かどうかを物件の管理会社に確認することが重要
です。

サウナ開業に必要な資格はある？

サウナを開業する際に必須の資格はありませんが、必要な許認可はあります。公衆浴場法に基づく営業許可を保健所から取得する必要があり、消防法や建築基準法の基準も満たす必要があります。専門知識が必要なため、開業前に専門家や行政書士に相談することをおすすめします。

個室サウナは儲かる？

個室サウナでは、利用者が他人に気を遣うことなくリラックスできるプライベート空間を提供することで、従来の大衆サウナとは一線を画した高付加価値サービスを実現できます。
サウナや水風呂、休憩スペースといったコア要素に加え、アメニティやドリンク、マッサージチェアなど、多面的なサービス展開がしやすい
点が収益性向上につながる可能性があります。ただし、立地や集客戦略、運営コストにより収益は大きく変動するため、綿密な事業計画が不可欠です。

サウナ開業で失敗しないためには？

法規制の事前確認、ターゲット層の明確化、差別化されたコンセプト設計、綿密な収支計画が重要とされています。特に公衆浴場法や消防法の基準は自治体ごとに異なるため、設計段階から保健所・消防署に相談することが重要です。また、開業後の集客にはWeb施策（MEO対策、SNS活用）やイベント開催（ロウリュ、アウフグース）を組み合わせた戦略が効果的です。

まとめ

ミストサウナとドライサウナは、温度・湿度・体感が大きく異なり、それぞれ異なる顧客層にアピールできます。ドライサウナは高温・低湿度で爽快感が強く、サウナ愛好家や「ととのう」体験を重視する層に支持されます。ミストサウナは低温・高湿度で肌に優しく、高齢者や女性、美容目的の利用者に人気です。

サウナ開業には公衆浴場法に基づく営業許可が必須であり、消防法や建築基準法の基準も満たす必要があります。自治体により運用が異なるため、計画段階から管轄の保健所・消防署に相談し、必要な手続きを確認することが不可欠です。

開業後の成功には、ターゲット層に合わせたサウナタイプの選定、MEO対策やSNS活用による集客、ロウリュなどの差別化イベント、補助金・助成金の活用が重要です。株式会社RiBeQでは、サウナプロデュース（企画・設計から施工サポート・開業後の集客・運営まで一気通貫）を提供しており、法規制への対応や収益モデル設計もサポートしています。

まずはお気軽にご相談ください。株式会社RiBeQに無料相談する

参考リンク

• 厚生労働省｜公衆浴場法概要
• 総務省消防庁

サウナ施設の企画・設計から開業後の集客・運営まで、株式会社RiBeQが一気通貫でお手伝いします。「まずは話だけ聞いてみたい」という方も、お気軽にご相談ください。

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